30代はまだまだ働き盛りの年齢であり、結婚、出産、子育て、住宅購入など人生の転機となる出来事も多い年代と言えるでしょう。
そして、30代はお勤めの企業によっては平均年収が1000万円を超える企業から年収300万円程度しか貰えない企業まで幅広い状態と言えます。20代ではあまり大きな差がなくても30代でその差が開くということもあるでしょう。
それでは、実際に30代の平均年収がいくらなのか男女・企業規模・業種別に「平成28年度民間給与実態統計調査」を参照し解説を行いたいと思います。
男女・全体別|30代の平均年収
まずは、30代の平均年収を全体と男女別で確認してみましょう。
項目 | 30歳〜34歳 | 35歳〜39歳 |
男女込み | 403万円 | 433万円 |
男性 | 457万円 | 512万円 |
女性 | 315万円 | 300万円 |
30歳〜34歳までの平均年収は403万円となり、男性で457万円、女性で315万円となります。また、35歳〜39歳までの平均年収は433万円となり、男性で512万円、女性で300万円となります。
男性は30代前半から後半にかけて平均年収は+60万円近くまで収入が増加しますが、女性はやや微減となります。
男性の場合は、30代で一度目か二度目程度の昇格によって課長や部長になる方も出てくるでしょう。これによって年収が引き上げられている傾向があると言えます。
女性の場合は、子育てなどによって勤務時間の制限や非正規雇用の方が増加することからやや微減になっていると言えます。
企業規模別|30代の平均年収
次に企業規模別の30代の平均年収を確認してみましょう。
資本金 | 性別 | 30歳〜34歳 | 35歳〜39歳 |
2000万円未満 | 男性 | 392万円 | 445万円 |
女性 | 267万円 | 241万円 | |
全体 | 350万円 | 376万円 | |
2000万円以上 | 男性 | 411万円 | 465万円 |
女性 | 277万円 | 265万円 | |
全体 | 372万円 | 404万円 | |
5000万円 | 男性 | 425万円 | 478万円 |
女性 | 299万円 | 297万円 | |
全体 | 378万円 | 417万円 | |
1億円以上 | 男性 | 479万円 | 546万円 |
女性 | 336万円 | 327万円 | |
全体 | 426万円 | 476万円 | |
10億円以上 | 男性 | 582万円 | 664万円 |
女性 | 377万円 | 371万円 | |
全体 | 526万円 | 581万円 |
企業規模別の30代の平均年収を確認するとやはり規模が大きい大企業の方が平均年収は高い傾向にあります。
大企業(資本金10億円以上)にお勤めの30歳〜34歳の平均年収は男性で582万円、女性で377万円となり、35歳〜39歳の平均年収は男性で664万円、女性で371万円となります。上場企業が多いので福利厚生なども充実していると考えられるでしょう。
一方で、資本金1億円以下の中小企業は大企業よりも平均年収は劣り、資本金5000万円以上1億円未満の30歳〜34歳の平均年収は男性で425万円、女性で299万円となり、35歳〜39歳の平均年収は男性で478万円、女性で297万円となります。
業種別|30代の平均年収
最後に業種別の30代の平均年収を確認してみましょう。
業種 | 30歳〜34歳 | 35歳〜39歳 |
建設業 | 443万円 | 463万円 |
製造業 | 451万円 | 493万円 |
卸売業・小売業 | 365万円 | 387万円 |
宿泊業・飲食サービス業 | 276万円 | 287万円 |
金融業・保険業 | 572万円 | 633万円 |
不動産業・物品賃貸業 | 422万円 | 465万円 |
運輸業・郵便業 | 420万円 | 438万円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 672万円 | 728万円 |
情報通信業 | 491万円 | 555万円 |
学術研究・専門技術サビス・教育・学習支援業 | 426万円 | 478万円 |
医療・福祉 | 355万円 | 374万円 |
複合サービス業 | 374万円 | 415万円 |
サービス業 | 351万円 | 377万円 |
農林水産・鉱業 | 334万円 | 316万円 |
業種別の30代の平均年収を確認すると、「電気・ガス・熱供給・水道業」が30代前半の平均年収で672万円、30代後半で728万円と業種全体で最も高いことが分かります。
また、業種における最低水準は「宿泊業・飲食サービス業」となり30代前半の平均年収は276万円、30代後半では287万円となりますので、業種によって格差は明確に現れていると言えます。
支給される給与はその企業の1人あたりの売上高によって大きく左右される傾向がありますが、インフラ系の事業者は安定した収益基盤を保有していることから平均年収は高くなる傾向にあります。
一方、宿泊業や飲食サービス業は需要の閑散期があったりするなどで1人あたりの売上がどうしても低くなってしまう傾向にあるでしょう。
平均年収が低く不安なら転職か資産運用を行う
「35歳転職限界説」という言葉を聞いたことがある方も多いと思いますが、確かに35歳を過ぎると転職市場の採用率は下降トレンドに入ります。
ただし、最近はこの年齢を超えてもキャリアアップの転職を実現する人も多いのが実態です。特にインターネット界隈では慢性的な人不足が深刻化しておりますので、スキルを身につければ引き抜きされることも珍しくありません。
そのため、平均年収が低い業種にお勤めでキャリアチェンジを考えている方は、早めに異業種に挑戦を試みた方が良いと言えるでしょう。
一方で、転職するつもりがない方やなかなか転職先が決まらない場合は、資産運用でお金を稼ぐことも視野に入れてください。特に話題の「iDeCo」や2018年から始める「つみたてNISA」は節税効果も高い運用方法になりますので非常におすすめです。
また、資産運用を行う時間がない。よく分からない。という方はAIが資産運用を行なってくれるロボアドバイザーを活用する手もあります。
まとめ
30代の平均年収を男女・企業規模・業種別に解説を行いました。
もし、自分自身の収入が平均年収を下回っているならば、思い切った転職や資産運用を本格的に検討するべきと言えるでしょう。
老後に必要な資金は夫婦2人暮らしで5000万円が理想と言われていますので、少しでも早く貯蓄を増やす取り組みを行うことをおすすめします。