年の差婚夫婦が老後に苦しむ可能性の高い支出5選







年の差婚夫婦の夫婦は、世帯主が配偶者よりも早く定年退職することで家庭の生涯年収が少なくなるリスクがあります。これに加えて、住宅ローンや子供の教育費資金も晩婚化によって定年間近まで続く方や定年後も支払いが続く方もいると思います。今回はこのように年の差婚夫婦が老後に苦しむことが想定される支出を5つご紹介したいと思います。

年の差婚夫婦の老後の支出

早速、年の差婚夫婦が老後に苦しめられる支出をご紹介したいと思います。年の差婚夫婦は、住宅の購入など「何歳で何の支払いがいくらあるのか」を常に考え資金計画を立てることが非常に重要です。そのためにも以下の支出については金額も大きくなりますので注意するようにしましょう。

男女の平均初婚年齢

年の差婚とは、10歳以上年齢の離れた夫婦の事を指しております。加えて厚生労働省の「平成27年人口動態統計月報年計(概数)の概況」の初婚年齢の平均を確認すると男性は31.1歳、女性は29.4歳が初婚の年齢になっています。今回シミュレーションを行うに当たって上記の数値から世帯主は10歳上になりますのでおよそ40歳の時に30歳の方と結婚する前提で計算を行いたいと思います。

住宅ローンの支払い

4大支出の一つ住宅費ですが、65歳の定年退職後も住宅ローンの支払いが残る方は要注意です。住宅ローンの支払いを65歳までに完了することを前提に早見表を作成しました。早見表を確認すると35年で住宅ローンを組む場合は30歳までに住宅を購入しなければ65歳までに完済することができませんので、早見表で住宅購入年齢と住宅ローンの完済時期を確認してみましょう。

住宅ローン完済の早見表

住宅ローンの期間65歳までに完済できる購入年齢40歳で住宅を購入した場合の完済年齢
15年50歳55歳
20年45歳60歳
25年40歳65歳
30年35歳70歳
35年30歳75歳

世帯主が40歳で結婚しすぐに住宅を購入した場合、25年の住宅ローンよりも長い期間で借り入れをしてしまうと完済年齢が65歳を超えてしまいます。35年ローンはそもそも審査が通らない可能性も高いので事前に頭金を用意するなどの対策が必要になります。

親・世帯主・配偶者の介護費

住宅の購入などで大きなお金を支払っている時に訪れる可能性が高いのいが「親の介護問題」です。介護レベルが急速に悪化する訳ではないでしょうから始めは在宅介護が中心になると想定できます。この在宅介護で配偶者の方が仕事を辞めて世話をすることになると、家庭の所得が大幅に減少してしまうという問題があります。加えて、親の介護が一段落すると世帯主の介護が発生し、その後に配偶者の方の介護が始まるなど、立て続き介護費の支出が続くことが想定されます。

介護費用の想定額

構成親が施設に入居する時の年齢親が死亡する時の年齢介護費用
世帯主の年齢55歳60歳21,000,000円
配偶者の年齢45歳50歳
世帯主の親の年齢85歳90歳

認知症高齢者グループホームに入居する方の半数は85歳以上であると厚生労働省の調査によって報告がされています。そのため、施設に入居する年齢を85歳とし、そこから5年間入居した場合の早見表をになります。介護費用は入居一時金300万円、毎月の賃料を30万円として計算を行います。親の介護費用を支払う場合は、55歳から60歳に間に2100万円の支出が発生します。この時期は子供が中学生から高校生程度の年齢になるでしょうから少しでも大学資金を蓄えたいタイミングでしょう。しかしながら介護費用によって計画は大きく狂ってしまう可能性が高いと考えられます。

子供の教育費

子供の教育費がピークを迎えの大学の入学から卒業までになるでしょう。一般的に4年制の大学に進学した場合は700万円から1000万円程度の費用が発生します。子供の数にもよりますが、ここでは2歳離れの2人の子供がいると想定してみましょう。

子供の教育資金の早見表

構成子供が大学を卒業する時の世帯主の年齢
第一子63歳
第二子65歳

40歳で結婚し翌年には子供が産まれたとして、大学卒業時点で長女が63歳、次女が65歳となります。なんとか定年前に大学卒業まで面倒を見ることが出来そうですが、問題はこの期間に1,400万円から2,000万円近くの支出が発生する点です。この費用を全て支払っていては自分たちの老後資金を貯めることが出来なくなってしまいますので奨学金を活用するようにしましょう。

子供の結婚式の援助

子供が30歳を迎えるタイミングで結婚などの話も出てくるでしょう。結婚式はおおよそ300万円から500万円程度の支払いが発生しますので若い夫婦からすると非常に重たい支出になるでしょう。その点も踏まえて親が結婚資金を援助するということもよくある話です。また、こちらは出すつもりが無かったとしてもパートナーの親が出すとなると自分たちも出さざる負えない状況にもなるでしょう。

結婚資金の援助が必要になる年齢

構成親子の年齢
世帯主の年齢71歳
子供の年齢30歳

子供が30歳を迎えるタイミングですと世帯主は71歳を迎えています。すでに多くの方は定年退職し老後資金を切り崩しながら生活をしていると思いますが、このタイミングで100万円単位の支出が子供の人数分発生すると考えると老後の資金計画が大きく崩れてしまう原因になるでしょう。そのため、事前に積立を行うなど予め資金の確保が必要になります。

残された配偶者の生活費

最後に世帯主が無くなり残された配偶者の老後の生活費を考えなくてはいけません。このタイミングで問題なるのが年金支給額が世帯主分減ってしまうという点です。厚生年金に加入していることで遺族厚生年金が支給されますので老後の収入が大幅に減ってしまうということはありませんが、おおよそ3/4程度になると覚悟しましょう。老後資金は夫婦二人世帯でいくら?必要額をシミュレーションを参考にすると夫婦の平均年金収入は23万となりますので、世帯主死亡後の残された配偶者の収入は17万程度と想定できます。

残された配偶者の生活費は毎月15万円程度

構成期間費用
配偶者の生活費80歳から84歳の5年間900万円
配偶者の介護費85歳から90歳の5年間2,100万円

年金収入が17万円程度あれば老後の生活は十分に暮らしていけると想定できます。老後資金は独身世帯でいくら必要?収入と生活費からシミュレーションを参考にすると老後の1ヶ月の生活費は15万円程度になりますので2万円ほど余裕があります。これでなんとか生活は続けることができますが、問題はすぐに配偶者の介護問題が発生してしまう点です。世帯主が死亡した時点で配偶者の方は80歳になりますので5年後には自分が介護状態になっているでしょう。その都度2,100万円程度の支出が発生すると考えると老後資金はいくらあっても足りないという状況になってしまいます。

年の差婚夫婦の支出対策

上記のように40歳から結婚すると世帯主が死亡しても大きな支出が続くことが分かると思います。そのため、年の差婚は入念な老後資金の計画と準備が必要になりますが、その対策については、年の差婚の老後リスクと対策|定年後の生活に備えるために必要なことを完全網羅をご確認いただきしっかりと対策を行いましょう。









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老後資金の教科書

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